この記事には電子タバコ・加熱式タバコの情報が含まれているため、
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(更新: ORICON NEWS

【2024年最新】加熱式タバコの値上げはいつから?いくらになる?

「加熱式タバコは値上げされるの?」と不安に思っている方は多いかもしれません。

加熱式タバコは販売されて日が浅く、新しい銘柄も続々と登場していることから、値上げと値下げが頻繁に行われています。

そこで本記事では、加熱式タバコの値上げに関するニュースと、ランニングコストが低い電子タバコについて中心に解説していきます。

加熱式タバコの値上げに関する今までのニュース

加熱式タバコの値上げに関する3つのニュースを最新から順に遡って紹介します。

・【最新】2024年4月|gloの一部銘柄が30円値上げ
・2023年10月|gloの一部銘柄が値上げ・値下げ
・2022年10月|さまざまなメーカーが一斉に値上げを実施

【最新】2024年4月|gloの一部銘柄が30円値上げ

gloを販売するブリティッシュ・アメリカン・タバコ(BAT)の日本法人は、2024年4月1日に加熱式タバコ9銘柄の値上げを実施しました。

対象商品は「glo HYPER(グロー・ハイパー)」用の「ラッキー・ストライク」シリーズです。以前は400円でしたが、2024年4月1日以降は430円と一律30円引き上げられました。

製造コストが上昇しており、研究開発投資などを安定して確保するためとしています。

参照:glo|加熱式たばこ製品の小売定価の改定について(外部サイト)

なお、値上げ後もglo HYPERのラッキー・ストライクシリーズは他社の加熱式タバコと比較して安く、コストを抑えて加熱式タバコを楽しみたい方におすすめの銘柄です。

2023年10月|gloの一部銘柄が値上げ・値下げ

BATの日本法人は2023年10月には、シェア拡大を目的にラッキー・ストライクシリーズ6銘柄を450円から400円に一律50円の値下げを実施しています※1。

一方、「ケント・ネオスティック」シリーズ8銘柄で、530円から550円に一律20円の値上げを実施しました※1。

ただし、2023年8月1日にはケント・ネオスティックシリーズの7銘柄を対象に500円から450円に値下げを実施しています※2。

このようにgloは、銘柄のシェア拡大を目的とした値下げと、研究開発投資などを安定して確保することを目的とした値上げを繰り返しています。

※1 参照:BAT JAPAN|加熱式たばこ製品の小売定価の改定について(外部サイト)
※2 参照:PR TIMES|「neo(TM)」や「KENT」などglo(TM) hyper用加熱式たばこスティック19銘柄を、明日8月1日より価格改定(外部サイト)

2022年10月|さまざまなメーカーが一斉に値上げを実施

2022年10月には、さまざまなメーカーが一斉に値上げを実施しました。

加熱式タバコはたばこ葉の重量などで税額が決まっていますが、1本あたりの重量が比較的軽いため、価格に占める税額の割合が小さい傾向があります。

しかし、2022年10月のたばこ税の見直しが決定した結果、さまざまなメーカーが値上げを
実施しました。

たとえば、JT(日本たばこ産業株式会社)は「Ploom X」「Ploom S」専用のタバコスティックを除く加熱式タバコ41銘柄の値上げを実施しました。(※1)

また、BATは加熱式タバコ34銘柄の値上げを実施しています。(※2)

※1 参照:日本たばこ産業株式会社|加熱式たばこに係る課税方式の見直しに伴うたばこの小売定価改定の認可申請について(外部サイト)
※2 参照:読売新聞オンライン|BATの加熱式たばこ34銘柄、10月値上げへ…「ケント・ネオスティック」は520円に(外部サイト)

コスパを気にするなら加熱式タバコ→電子タバコの乗り換えもおすすめ

コスパを気にする方には、加熱式タバコから電子タバコへの乗り換えもおすすめです。

・電子タバコとは
・電子タバコと紙タバコ・加熱式タバコの違い
・電子タバコのメリット

電子タバコとは

電子タバコは、たばこ葉を燃焼させずにリキッド(液体)を蒸気に変えて吸います。リキッドの主成分はPC(プロピレングリコール)とVG(植物性グリセリン)、香料です。

海外で販売されている電子タバコには、ニコチンが含まれるものもあります。一方、日本ではニコチン・リキッドを使う電子タバコは医療機器扱いとなり、認可なく販売すれば違法です。(※1)

※1:神奈川会議|「加熱式タバコ」と「電子タバコ」はどこがどう違うの?(外部サイト)

日本で販売されている電子タバコにはニコチンが含まれておらず、タバコ税がかかりません。

電子タバコと紙巻タバコ・加熱式タバコの違い

■たばこ葉の使用

電子タバコ

紙巻きタバコ

加熱式タバコ

なし

あり

あり

■ニコチン・タールの有無

電子タバコ

紙巻きタバコ

加熱式タバコ

なし(※1)

あり

あり

※1:ニコチンを含む製品の場合、医薬品医療機器等法の規制対象となります。
■規制の根拠

電子タバコ

紙巻きタバコ

加熱式タバコ

なし

・タバコ事業法
・健康増進法

・タバコ事業法
・健康増進法

■吸える場所

電子タバコ

紙巻きタバコ

加熱式タバコ

多くの場所

健康増進法で認められる場所

健康増進法で認められる場所

電子タバコには紙巻きタバコ・加熱式タバコのようにたばこ葉が使用されておらず、ニコチン・タールが含まれていないため、これらの成分による健康被害はありません。

また、ニコチンを含まない電子タバコは「タバコ類似製品」とされており、多くの場所で吸えます。一方、紙巻きタバコ・加熱式タバコは吸える場所が厳密に定められています。

電子タバコのメリット

電子タバコの3つのメリットを紹介します。

・周囲や環境に優しい
・リキッド(フレーバー)の種類が多い
・デザイン性が高い

周囲や環境に優しい

電子タバコはたばこ葉を燃焼させないため、タールや一酸化炭素などの有害物質の排出が少ないといわれます。そのため、受動喫煙のリスクが大幅に減少し、周囲の方に優しいです。

また、紙巻きタバコのような刺激臭や加熱式タバコのようなポップコーン臭が発生しにくいため、周囲の方が臭いを不快に感じる可能性も低いでしょう。

さらに、電子タバコは吸い殻や灰などのゴミが出ないだけでなく、吸い殻をポイ捨てしてしまう可能性が低いため、環境への負担も軽減されます。

ただし、電子タバコ本体やカートリッジの廃棄が新たな環境問題を引き起こす可能性があることに注意しましょう。

内蔵されているバッテリーごと廃棄することになるため、廃棄方法の難しさや環境に与える影響などを問題視する声も上がってきています。

リキッド(フレーバー)の種類が多い

リキッド(フレーバー)の種類が多いのも電子タバコのメリットです。

20銘柄があり、フレーバー系タイプも充実している「IQOSイルマ」のTEREAのような加熱式タバコもありますが、フレーバーの種類は限られます。

一方、リキッド補充式の電子タバコであれば、数百種類以上あるリキッドから好みのフレーバーを楽しむことが可能です。

リキッドのフレーバーには主に5種類あります。

・タバコ味
・メンソール・ミント味
・フルーツ味
・デザート系の味
・飲料系の味

特にデザート系や飲料系のフレーバーは、加熱式タバコには珍しいです。

好みのフレーバーが分からない方は、さまざまなフレーバーがセットになった商品を購入して確かめてみることもできます。

デザイン性が高い

電子タバコはそのデザイン性の高さから、多くのユーザーに支持されています。紙巻きタバコとは異なり、電子タバコは多種多様なデザインや形状が存在し、個々のスタイルや好みに合わせた選択が可能です。

まず、電子タバコの形状や色、素材は非常に多様で、シンプルなものから高級感のあるものまで幅広く展開されています。自分のファッションやライフスタイルに合ったデザインを選ぶことができ、個性を表現する手段としても利用が可能です。

ランニングコスト比較(タバコの種類別)

コストが気になる方向けに紙巻きタバコ・加熱式タバコ・電子タバコのランニングコストを比較していきます。

紙タバコのランニングコスト

紙巻きタバコは多くの銘柄が600円程度で販売されています。紙巻きタバコのランニングコストは3種類の中で最も高く、1日1箱吸うと仮定した場合、月間のランニングコストは1万8,000円程度です。年間では約21万6,000円となります。

加熱式タバコや電子タバコのようにデバイスの購入の必要がないため、初期費用が小さいのがメリットです。また、加熱式タバコと比べるとニコチンを多く摂取できる傾向があるため、十分な量を摂取しないと満足できない方はコスパがよいと感じる可能性もあります。

加熱式タバコのランニングコスト

加熱式タバコはブランドや銘柄により、価格に比較的大きな差があります。

たとえば、IQOSの専用のタバコスティック「TEREA」は580円のため、ランニングコストに紙巻きタバコと大きな違いはありません。「IQOS イルマ」シリーズの最安モデルが3,980円で寿命が1年であることを考えるとランニングコストの差はより小さくなります。

一方「glo HYPER」シリーズで吸えるラッキー・ストライクは430円のため、紙巻きタバコとの月間のランニングコストの差は5,100円です。本体も「glo HYPER X2」は980円(税込)と安く、寿命が1年前後であることを考慮してもランニングコストを抑えられます。

電子タバコのランニングコスト

電子タバコには大きく分けて使い捨て式と充電式の2種類があり、それぞれの種類に多くの機種が存在するほか、使用するデバイスや吸う頻度により異なります。

しかし、およそ1カ月間のランニングコストは約4,200円とされます。

電子タバコの使用にはリキッドの他に、コイル代が別途月に約1,000円ほどかかりますが、全て合計しても年間のランニングコストは、約6万2,000円です。紙巻きタバコと比較すると、年間のランニングコストの差は約15万4,000円にもなります。

加熱式タバコに関する値上げ以外のニュース

加熱式タバコに関する値上げ以外のニュースを3つ紹介します。

・健康への影響
・新幹線などでの完全禁煙化
・集合住宅での受動喫煙

健康への影響

タバコ会社はたばこ税の増税に反対する際に「ハームリダクション理論」を利用します。「加熱式タバコは紙巻きタバコに比べて有害物質が少ないので、よりマシな代替ニコチン供給法として税額も安くすべき」という理論です。

しかし、加熱式タバコは有害物質が紙巻きタバコより少ないものの、健康への悪影響が小さいとは限りません。

加熱式タバコによる健康への悪影響は次第により明らかになるでしょう。

新幹線などでの完全禁煙化

2024年春から東海道・山陽・九州の各新幹線が全面禁煙化します。また、近鉄(近畿日本鉄道)でも、2024年3月1日から特急列車の喫煙室が全廃されました。

両社とも健康増進志向の高まりと喫煙率の低下を理由としています。

さらに、コロナ禍の中、不十分だった飲食店(法律を遵守していない喫煙可能店や喫煙目的店など)の禁煙化も徹底する動きが出てくると予想されています。

集合住宅での受動喫煙

兵庫県明石市では分譲マンションに住む住人が隣室からの受動喫煙の害に悩み、受動喫煙防止を義務づけるように管理規約を変えて話題になりました。このように近所や集合住宅での受動喫煙の害が次第に顕在化し、メディアなどで取り上げられ始めています。

ペットに関する規約を入れなければならなくなったのと同様にマンションの管理規約に受動喫煙防止の項目を入れる改定の動きが全国的に加速する可能性が指摘されています。

まとめ

加熱式タバコは2024年4月時点ですでに5回増税されました。税制改正大綱(令和6年度)によれば、タバコ製品に対し1本3円相当の増税を予定しているため、さらに増税される可能性は非常に高いといえます。

タバコ会社の中には値下げを行う会社もありますが、加熱式タバコもいずれは紙巻きタバコと同程度の価格に落ち着くという見方もあります。

加熱式タバコの値上げが気になっている方は、ニコチンによる健康被害がなく、ランニングコストの低い電子タバコを検討してはいかがでしょうか。
著者プロフィール

Necomaki
人材業界出身のフリーライター。
得意分野である求人・HR領域から、漢方薬やピルなどの健康・美容関連、暮らしにまつわる記事まで幅広く執筆。
ライティングで心掛けていることは読者の「知らない・知っている」が「理解している」に変わるよう ことばを紡ぐ こと。
20 歳未満の者の喫煙は、法律で禁じられています。
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