利用者のライフスタイルそのものは変わらない

　利用者に対して、動画配信サービス利用開始にともなう、そのほかエンタテインメント接触度の変化を聞いてみると、動画配信サービスと競合になる「地上波テレビ」「DVD等のレンタル」が、「変わらない」と「減った」が6：4と拮抗。まさに動画を楽しむ余暇時間の奪い合いとなるメディア同士であり、その影響が現れている。

　一方、映画は「変わらない」が69.5％と、大多数が変わらず映画館に足を運んでいることがわかった。将来的には、厳しい競合になることも予想されるが、現状ではコト消費の映画とは、共存の道を歩んでいるようだ。

　そのほか、SNS利用時間や睡眠時間などライフスタイルそのものは、サービス加入前後でほぼ変わっていない。動画配信サービスの利便性が活かされるコンテンツ消費において、旧メディアの利用が減っているという状況だ。

　また、サービス加入したことで、動画で観るジャンルが増えているユーザーが3割弱。1日の視聴時間はそれほど長くないものの、もともとエンタテインメント感度が高いことで、以前に比べて動画接触度は高まっていることが推測される。

　このように、動画配信サービス加入によって、コンテンツ利用メディアへの影響はあるもののライフスタイルそのものは変わらないことがわかる。

非利用者も観たいコンテンツの有料利用には大多数が肯定的

　一方、非利用者の属性をエンタテインメント接触度から見ていくと、エンタテインメントに消費をしない層ということではなく、流行を気にかけながら、旅行や食事のほか、エンタテインメント、ファッションなど生活を彩るための出費は厭わない人が多いようだ。

　エンタテインメントに関しては、とくに音楽、ドラマ、映画に興味関心を持ち、観たいコンテンツの有料利用にも大多数が肯定的。ただし、動画配信サービスへの利用料として考える許容価格が、75.9％の人が月に300円まで。現状ほとんどのサービスが1000円前後であり、そこにギャップが生まれている。

　これは、300円までであれば楽しめなかった場合のリスクとして回収できるという意識があるのかもしれない。1000円ほどでも、もとは取れるとする利用者とは対照的な利用料の捉え方になる。

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