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ORICON NEWS
【意識調査】コロナ感染者数減でもマスク着用必須“7割” 一方でマスク着用が“慣れ”から“依存”へ
感染者数の減少やワクチン接種にかかわらず、感染終息しない限りマスク着用は必要
その理由として「感染者が国内にいる限り、マスクを着用するべき。完全に終息するまでは感染対策は必須」(20代女性/新潟県)と感染が完全に終息するまでは、リスク回避のための予防が必要と回答した人が大多数だった。
なかには「まだ世界では減少傾向でない動きも見られるので、一時的に減っていることにより必要ないという判断はできない」(40代男性/東京都)と海外の感染状況を踏まえ、時期早々とする声も多く寄せられている。
そのほか、ワクチン接種に関する意見も見られる。「ワクチン接種だけでは感染拡大が防げないのは外国の状況を見れば明らか。今までの努力を水の泡にせず、経済活動を止めないためにも感染対策は徹底するべき」(30代男性/埼玉県)とワクチン接種済みであっても、マスク着用を提唱する声が圧倒的に多い。
注目したいのは、「感染終息」はもちろんだが、そこに向けて開発が急がれる「治療薬」の状況へ大きな関心が寄せられていること。「感染者数が減った理由もよくわかっていないし、特効薬があるわけでもない。まだまだ警戒が必要」(30代女性/神奈川県)と治療薬の有無がマスク要不要の判断基準のひとつとなっていることがわかる。
「マスク不要」は11.7%、段階を追って緩和を求める声や同調圧力への違和感も
なかには、「全国で100人以下が続くならば、徐々に外していく段階なのでは」(20代女性/神奈川県)と状況を鑑みた段階的な緩和や、「必要のある場所ではマスク着用を義務化するなど、しっかりとガイドラインを設けるべき」(20代男性/東京都)といった個人それぞれの判断ではなく、詳細な公的ガイドラインによる基準を求める声もあがった。
一方、すでにコロナが2年近くも長引いているいま、マスク着用が当たり前の社会になった状況に対して、「息苦しくてたまらない」(40代男性/滋賀県)、「肌がマスク荒れする」(30代女性/東京都)と身体面の不調を理由に、常時着用に異を唱えるケースもある。
また、マスク不要とする人たちのなかには、体調面のほかに、着用が社会における同調圧力になっていることへの違和感を覚える人が少なくないようだ。次の声がそんな人たちの気持ちを代弁しているのではないだろうか。「マスクをつけないと非常識というような認識がなくなればと思う。ただマスクはコロナ以外のウイルスや細菌の感染予防になるので、着用を続けるのも良い。あくまで個人の裁量で問題のない世の中になってほしい」(30代男性/岡山県)。
着用が当たり前の日常で“マスク依存”も…新しい生活様式として根付いた文化
一方、“顔のパンツ”という言葉が生まれるなど、マスクで顔を隠した生活が一般的になったことで、素顔を出すことに恥ずかしさを覚えたり、素顔を晒さずに済むことに安心感を覚えている人たちが増えている状況もある。マスク着用だと素顔よりも美人に見られると考える女性も多くなっているようで、マスク着用が“慣れ”から“依存”へと進みつつあり、美容アイテムやファッションの一部としても、その必要性は高まっている。
そこには「テキトーなメイクで外出できるからマスクがある方が便利」(30代女性/大阪府)、「マスクをしている方が表情がわかりにくくていい」(50代男性/神奈川県)といった声があり、マスク生活が長引くなか、もはや外すことへの抵抗感が芽生えていることがうかがえる。
ところがそれとは反対に「顔を見せてコミュニケーションを取った方が信頼関係が築ける」(40代女性/福岡県)といった声もあがっている。人との意思疎通を図るうえで、表情は気持ちや感情を伝える大事な要素となり、マスク越しではお互いの距離感や打ち解け方が違ってくるのだろう。
新しい生活様式の一部として根付いたからこそ、マスクを外した生活を改めて考え直すことができ、それが必要なときと、不要になるケースもあることが浮き彫りになった。新たな変異株の登場で、先行き不透明な状態が続いているが、コロナが終息した後の日常においては、ケースバイケースによってマスク着用、不着用のどちらの選択もあるのが当たり前の生活になっていくことを、誰もが望むのではないだろうか。
(文/武井保之)
【調査概要】
調査時期:2021年11月25日(木)〜29日(月)
調査対象:計1000名(自社アンケートパネル【オリコン・モニターリサーチ】(外部サイト)会員10〜60代の男女)
調査地域:全国
調査方法:インターネット調査
調査機関:オリコン・モニターリサーチ(外部サイト)
調査時期:2021年11月25日(木)〜29日(月)
調査対象:計1000名(自社アンケートパネル【オリコン・モニターリサーチ】(外部サイト)会員10〜60代の男女)
調査地域:全国
調査方法:インターネット調査
調査機関:オリコン・モニターリサーチ(外部サイト)
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