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芸能界で相次ぐ自死、芸能人のメンタルケアと「自らを守る」当事者団体の必要性

 三浦春馬さん、芦名星さん、藤木孝さん、竹内結子さんらが急逝し、衝撃に包まれた芸能界。「自死」との報道が立て続けになされ、コロナ禍もあいまって世間の不安も高まっている。そんな中、芸能人の権利を守る『日本エンターテイナーライツ協会』が『芸能人の自殺について』という声明を発表。芸能人のメンタルケアの必要性、そして報道の問題点とは? 同協会の佐藤大和弁護士に考えを聞いた。

報道にも問題、メンタルケアも責任も曖昧な現状

 この声明は、【1】WHOの「自殺報道ガイドライン」(『WHO 自殺予防 メディア関係者のための手引き』)を踏まえた報道の徹底、【2】芸能人のメンタルヘルスに配慮した取材・報道の徹底、【3】芸能人のメンタルヘルスケアの必要性、という項目で構成されている。

 「現在の報道にはガイドラインが徹底されているとは思えませんし、一部の週刊誌等はさらに問題がある。また、以前から私たちは、芸能人に対する安全配慮義務の一つとして、メンタルケアの必要性を訴えてきましたが、未だにメンタルケアや安全配慮の責任の所在なども曖昧なままであり、法制度化に向けた議論や保護も十分になされていない。そんな現状があるため、声明を出すことを決めました」(佐藤弁護士/以下同)

 自殺報道ガイドラインでは、「努めて、社会に向けて自殺に関する啓発・教育を行う」ことのほか、「自殺を、センセーショナルに扱わない」「自殺の報道を過剰に、そして繰り返し報道しない」「自殺に用いられた手段を詳しく伝えない」「見出しのつけ方には慎重を期する」「遺された人に対して、十分な配慮をする」「どこの支援を求めることができるのかということについて、情報を提供する」などが提唱されている(一部抜粋)。

 これを見ると、昨今の報道のされ方に疑問が浮かぶかもしれない。佐藤弁護士も、「今は視聴率重視の報道が多いといえます。また週刊誌等では、芸能人に関する憶測や虚偽の報道、私生活の暴露など、自殺した芸能人の名誉を毀損したり、プライバシーを侵害したりする報道が散見されています」と警鐘を鳴らす。

芸能人がさらされやすい、「非常に高度なストレス」

 一見、華やかに見える芸能界。その第一線で活躍する芸能人たちは、まさに“成功した人々”だと思われがちだ。実際、三浦さんや竹内さんの報道の後、SNSなどでも「成功者に見える人でも自死を選ぶのか」「あれだけ華やかに見えた人たちに一体、何があったのだろう」といった驚きの声が多く上がっていた。

 一方で、芸能活動が「非常に高度なストレスにさらされやすい業務」という特性があることは、あまり知られていない。「具体的には、芸能活動そのものから発生するストレスだけではなく、私生活上の制約に伴うストレス、誹謗中傷によるストレス、週刊誌等による名誉毀損・プライバシー侵害報道によるストレスなど他の職業と比較しても多くのストレスがあります」と佐藤弁護士。

 仕事上の悩みはもちろん、有名ゆえにプライベートまでが縛られるほか、SNSなどによる誹謗中傷もある。この“特性”の上に、普段我々が日常的に抱えている一般的な生活上のストレスが重なる。また、“コロナうつ”に代表される、現在特有のストレスまでが蓄積されている可能性もある。

 「有名税だろう」「そのぶん莫大な収入を得ているじゃないか」と考える人もいるだろう。だが、高収入だからといって、ある職業で働く人が、重大なストレスをケアできないことは大きな問題ではなかろうか。

 「非常に高度なストレスにさらされやすい業務であるにもかかわらず、ストレスをケアする体制が整っていないため、芸能界の方々は周りに相談をしにくく、ストレスを溜めやすい環境にあります。そのため私たちは、芸能人に対する定期的なメンタルケアが必要だと考えているのです」

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